ただいま連載中!

ビジネスが変わる・標準が変わる

国際標準分野のベストセラーである『標準化ビジネス戦略大全』(日本経済新聞出版)の著者である江藤学氏(一橋大学教授/元経済産業省認証課長)が、「ビジネスが変わる・標準が変わる」をテーマに、下記内容にて6回にわたり連載記事を執筆。標準化をビジネスに活用したいと考えている組織はぜひ一読を。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①エコシステムとプラットフォーム
②すり合わせ(インテグラル)型と組み合わせ(モジュラー)型
③ポジショニング戦略と標準化
④中小企業による標準化の活用
⑤モジュール化とシステムonシステム
⑥アジャイル時代の柔らかい標準化
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 江藤 学(えとう まなぶ)

一橋大学商学部経営管理研究科経営管理専攻教授
1960年生まれ。85年大阪大学大学院基礎工学研究科修了、同年通商産業省に入省、経済協力開発機構日本政府代表部一等書記官、産業技術総合研究所工業標準部長、経済産業省産業技術環境局基準認証政策課工業標準調査室長、経済産業省産業技術環境局認証課長などを経て現職。

ヤンプロ誌面講座:国際エキスパートへのいざない

経済産業省は「ISO/IEC国際標準化人材育成講座(ヤングプロフェッショナルジャパンプログラム:通称”ヤンプロ”)」を2012年から開始しており、すでに400名を超える修了生を輩出しています。2022年度はヤンプロ講座を3回開催、7-8月、11-12月、1-2月に実施することになっています。アイソスでは、より多くの日本企業に国際標準化人材育成について関心を持っていただきたいと考え、同講座の内容を連載で紹介することにしました。ヤンプロ講座で講師を務める方々に「国際エキスパートへのいざない ルールメーカーを目指して」をテーマに、講座内容を分担で執筆いただきました。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①「ヤンプロ講座」と交渉の基本
執筆者:山田肇(東洋大学名誉教授、日本規格協会フェロー)
②プレゼンテーション技法、国際標準化活動の経験から
執筆者:吉田公一(一般財団法人日本舶用品検定協会)
③自らが関わった国際標準化事例からの学び
執筆者:岡本正英(日立製作所、IEC/TC91国際幹事)
④国際交渉事例の紹介と交渉に求められるスキル
執筆者:弟子丸将(公益財団法人鉄道総合技術研究所)
⑤国際交渉の事例紹介
執筆者:秋山進(元デンソー、元ISO/TC22/SC32議長)
⑥総括:日本企業に求めたい若手国際標準化人材の育成
執筆者:江﨑正(ソニー、IEC/SMB委員)
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

連載第4回執筆者 弟子丸 将(でしまる ただし)

2022年度ヤンプロ講座講師 ISO/IEC国際交渉経験談担当
公益財団法人鉄道総合技術研究所・主任研究員。専門は鉄道の軌道分野。2014〜15年度に同・鉄道国際規格センターに在籍、2015年開講の第2期ISO国際標準化人材育成講座(ISOヤンプロ)修了。2016年度以降、研究開発と並行して軌道分野の国際標準化活動に携わる。2018年度工業標準化事業表彰・国際標準化奨励者表彰(産業技術環境局長表彰)受賞。博士(工学)、技術士(建設部門、総合技術監理部門)、規格開発エキスパート。ISO/TC 269/SC 1/WG 7国際エキスパート。

社会課題解決のためのルール形成最新動向

国際的なルール形成をはかることによって社会課題を解決していこうという大きな世界的潮流があります。この流れをさまざまな角度からオウルズコンサルティンググループのメンバーによる共同執筆で紹介します。同社は、経済産業省等の各種委員会に参加するとともに、調査・研究などの政府受託事業を多数担当しています。この連載では「社会課題解決のためのルール形成最新動向」をメインテーマに7回にわたり、下記内容と執筆者でお届けします。

【7回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①欧州のサステナビリティ情報開示のルール形成
執筆者:大久保 明日奈(オウルズコンサルティンググループ プリンシパル)
②「消費者の権利」としての持続可能性
執筆者:石井 麻梨(オウルズコンサルティンググループ マネジャー)
③「ビジネスと人権」の国際ルール形成動向
執筆者:矢守 亜夕美(オウルズコンサルティンググループ プリンシパル)
④持続可能な公共調達進展の道筋と企業への要請
執筆者:丹波 小桃(オウルズコンサルティンググループ シニアコンサルタント)
⑤蔓延するフェイク情報のルール形成
執筆者:矢守 亜夕美(オウルズコンサルティンググループ プリンシパル)
⑥IPEF、Quadなど最新の通商動向における基準認証分野のルール形成
福山 章子(オウルズコンサルティンググループ プリンシパル)
⑦社会課題解決に向けたルール形成のための官民の注力の方向性
執筆者:羽生田 慶介(オウルズコンサルティンググループ 代表取締役CEO)
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

連載第4回執筆者 丹波 小桃 (たんば こもも)

株式会社オウルズコンサルティンググループ シニアコンサルタント
デロイト トーマツ コンサルティングを経て現職。国際基督教大学教養学部アーツ・サイエンス学科卒、英国University of East Anglia、グローバルビジネスと持続可能な開発 (開発学)修士課程修了。サステナビリティ分野において、調達ガイドライン策定や、ビジネスと人権に関する企業支援を担当する。「児童労働白書2020 ービジネスと児童労働ー」執筆メンバー。

自動車QMSの弱点を克服しよう イベント別に課題解決を提案

自動車QMSを構築・運用するためには、ベースとなるISO 9001を内包したIATF 16949規格への対応はもちろんのこと、コアツールへの正しく理解して活用することが必要ですし、ドイツのOEMと取引がある会社はVDA規格への対応も必要になってきますので、自動車サプライヤーは多くのQMS課題を抱えながら、その解決に向けて取り組んでいらっしゃると思います。本連載では、自動車QMSに特化したコンサルティングファーム・トライザックの塩田保代表取締役に「自動車QMSの弱点を克服しよう イベント別に課題解決を提案」をテーマに連載記事を執筆いただきます。課題解決の話だけでなく、連載中に新たな規格やルール改訂の情報が入れば、その改訂内容もご紹介してもらう予定です。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①引き合い〜受注〜プロジェクト計画
②製品設計・工程設計(1)
③製品設計・工程設計(2)
④量産立上げ、初期流動管理、統計的工程管理、測定システム解析
⑤日常管理(SPC、MSA、BCP)
⑥規格動向(VDA6.3、IATF 16949、FMEAソフトウェア、ルール改訂)と総括
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 塩田 保 (しおだ たもつ)

トライザック株式会社代表取締役
1992年Underwriters Laboratories Inc. のマネジメントシステム審査部門を日本において立ち上げ、ISO 9001の審査業務を開始。1995年日本人初のQS-9000審査員となる。1999年ULのマネジメントシステム審査登録部門のアジア・パシフィック地域統括責任者に就任。2003年ULを退職し、トライザック株式会社を設立、現在に至る。

ISO 9001認証組織のお悩み相談 〜企業のお悩みを改善課題に〜

アイソス4月号で読者アンケート調査を実施し、読者が考えるマネジメントシステムの課題を挙げていただきました。その中で比較的回答が多かった課題について、その問題点と対応策を、LMJジャパンの研修講師であり、コンサルタントでもある伊藤真由美氏(アイム代表取締役)に「ISO 9001認証組織のお悩み相談 〜企業のお悩みを改善課題に〜」という連載タイトルで執筆をお願いしました。連載各回の内容は下記のとおりです。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①中小企業のQMS課題克服のポイント
②フィリピン工場での私のISO初体験(1)
③フィリピン工場での私のISO初体験(2)
④(休載)
⑤内部監査を本当に改善につなげるには?
⑥事例に見るQMS課題解決の紹介と筆者からの提言
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 伊藤 真由美 (いとう まゆみ)

LMJジャパン研修講師・コンサルタント、アイム代表取締役
1996年から約2年間海外にある日本企業の工場にてISO 9001の認証取得責任者としてQMSの構築に携わった経験と、それ以前の仕事であったグラフィックデザイナーの経験を活かし、企業の実情に即したシステム構築と、わかりやすく活用しやすいシステム文書づくりをモットーに、ISO 9001や14001等、各種マネジメントシステム規格の構築や運用支援を行っている。

中小企業が元気になるQMS

以前、アイソスで『2種類の「なぜ」なら簡単にできる「なぜなぜ分析」の手法』という特集記事(2019年12月号)を執筆いただいた千崎敏雄氏(コンサルタント・ISO審査員)に、今度は連載で 「中小企業が元気になるQMS」をテーマに書いていただくことになりました。中小企業がQMSを活用して元気になるための方策を様々な角度から提案いただきます。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①経営者がリーダーシップを発揮する
②目的達成に向け役割を明確にする
③写真、動画でルールや技術を伝える
④活動やアウトプットを見える化する
⑤改善を通して社員の能力を高める
⑥身近になったITも利用する
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 千崎 敏雄(せんざき としお)

コンサルタント、QMS/EMS/ISMS審査員
早稲田大学理工学部卒業後、電電公社(現NTT)入社。在職中QMS事務局を担当。現在は「なぜなぜ分析」是正処置などの支援、QMS/EMS/ISMS審査に従事。一般社団法人日本品質管理学会 管理技術部会 WG1副主査。WG1では2011年から特に中小企業におけるQMSの普及・活用について検討を重ねてきている。

「企業・事業体向けSDGインパクト基準」のやさしい解説

京都発祥の環境マネジメントシステム規格であるKESの認証プログラムオーナーであるKES環境機構では、中小企業におけるSDGsへの取組みのプラットフォームとしてKESを活用していただくための事業展開を考えている。そこで、同事業の支援にもなると考え、KES環境機構の長畑和典専務理事に、UNDPが発行している「企業・事業体向けSDGインパクト基準」のやさしい解説記事をお願いしました。6回連載の内容は下記のとおりです。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①SDGsとSDGインパクト基準とは
②企業・事業体向けSDGインパクト基準 「戦略」について
③企業・事業体向けSDGインパクト基準 「マネジメントアプローチ」について
④企業・事業体向けSDGインパクト基準 「透明性」について
⑤企業・事業体向けSDGインパクト基準 「ガバナンス」について
⑥総括と提案:中小企業は同基準をいかに活用すべきか
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 長畑 和典(ながはた かずのり)

特定非営利活動法人KES環境機構・専務理事
1977年日本電池(株)(当時)入社。 蓄電池の設計、商品企画、携帯電話用小型リチウムイオン 電池営業、生産計画、蓄電池の資材調達等に従事した後、 2008年より環境管理に従事。(公益)京都工業会環境委員長、(一社)電池工業会環境委員会委員を兼務。2016年(株)GS ユアサ退社、同年より特定非営利活動法人KES環境機構理事。2019年5月より現職。

EMSを課題解決のコアに据える ~サステナブルな経営へ

アイソスの常連寄稿者であり、『図解でわかる! 環境法・条例 ~基本のキ(改訂版)』(第一法規)や『生物多様性と倫理、社会』(法律情報出版)など多数の著作がある環境コンサルタント・安達宏之氏(洛思社代表取締役 環境経営部門チーフディレクター)に、今度は 「EMSを課題解決のコアに据える ~サステナブルな経営へ」をテーマに、連載記事を書いていただくことになりました。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①EMSでSDGsに取り組む
②EMSで脱炭素に取り組む
③EMSで化学物質に取り組む
④EMSで資源循環に取り組む
⑤EMSで生物多様性に取り組む
⑥マルチプラットフォームとしてのEMSの役割
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 安達 宏之(あだち ひろゆき)

洛思社代表取締役 環境経営部門チーフディレクター
企業向け環境法、環境経営をテーマに執筆、コンサルティング、セミナー講師等を行う。ほぼ毎週、全国の様々な企業等を訪問し(オンラインを含む)、環境法や環境マネジメントシステム対応のアドバイスやシステム構築・運用に携わる。ISO 14001主任審査員。上智大学法学部「企業活動と環境法コンプライアンス」非常勤講師。

サステナビリティ・プラクティショナーを目指す & ExcelとPythonを使ったデータサイエンス入門

研修機関・グローバルテクノでは、今年度から新分野の研修コースを立ち上げました。それは、「SDGs・サステナビリティ研修コース」と「Python データサイエンス入門講座」です。今回は、この2つの研修内容を、それぞれ3回ずつ連載記事で紹介します。連載テーマと執筆者、3回の連載タイトルは下記のとおりです。

連載テーマ(1):「サステナビリティ・プラクティショナーを目指す」
【3回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①サステナビリティの背景、考え方、最近の潮流と企業での対応状況
②マテリアリティの特定
③企業事例を参考にした自社のサステナビリティ・プログラムの作成
【掲載期間:2022年10月号から2022年12月号】

執筆者 赤羽 真紀子(あかばね まきこ)

CSRアジア 東京事務局 日本代表
スターバックスコーヒージャパン、セールスフォースドットコム、日興アセットマネジメントの各社においてCSR関連部署の立ち上げを手がけた。 2002年にはスターバックスコーヒージャパンの社長賞受賞。2010年のCSRアジアの東京事務所設立より携わる。CSR分野の有識者として企業から意見を求められる機会も多く、サステナビリティ報告書の第三者意見の執筆多数。

連載テーマ(2):『ExcelとPythonを使ったデータサイエンス入門」
【3回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①データサイエンスの事例と資格 & 練習問題
②Excelを用いたデータ分析+統計検定2級ミニ問題と回答
③Pythonを用いたデータ分析の基礎+統計検定2級ミニ問題と回答
執筆者:黒瀬 絢也(精密機器メーカー データサイエンティスト)
【掲載期間:2023年1月号から2023年3月号】

執筆者 黒瀬 絢也(くろせ じゅんや)

精密機器メーカー データサイエンティスト
AI・DX関連のコンサルティングや、主にデータ分析を用いた顧客課題解決が主要業務。PythonやVBAなどを用いた、プログラムによるRPA(業務自動化ツール開発)も併せて担当。AI・データサイエンスの社会実装を目指すにあたり、ゼロから経営を幅広く学ぶため早稲田大学大学院経営管理研究科(MBA)の門を叩く。2022年3月修了。共著に「ミドルからの変革」(2022年、PRESIDENT社)。


改めて食品防御・食品偽装を考える

アイソス常連寄稿者である一般社団法人食品品質プロフェッショナルズが共同執筆で、今度は食品防御・食品偽装の問題に切り込み、日本が取り組むべき食品防御と偽装防止策を提案します。最策批判・制度批判を含めた辛口の論考となることは間違いなく、アイソスの記事の中では珍しいラディカルな内容となるでしょう。連載テーマは 「改めて食品防御・食品偽装を考える」であり、各回のタイトルと執筆者は下記のとおりです。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①食品防御と偽装防止を俯瞰する
執筆者:広田鉄磨(食品品質プロフェッショナルズ 代表理事)
②小売業の立場でみた食品防御
石井あき子(食品品質プロフェッショナルズ 会員)
③食品防御のこれまでと将来あるべき姿
広田鉄磨(食品品質プロフェッショナルズ 代表理事)
④食品偽装防止のこれまでと将来あるべき姿
広田鉄磨(食品品質プロフェッショナルズ 代表理事)
⑤フードセーフティーカルチャー(食品安全文化)とは
新武司(食品品質プロフェッショナルズ 理事)
⑥連載全体のまとめ フードセーフティーカルチャーに軸足を移すべき課題群ではないか
広田鉄磨(食品品質プロフェッショナルズ 代表理事)
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

第3回執筆者 広田 鉄磨(ひろた てつま)

一般社団法人食品品質プロフェッショナルズ 代表理事
ネスレの国際部門に所属、アジア・オセアニア・アフリカ地域でISO 22000、GFSI承認規格を展開するミッションを担当。13年間の海外勤務で、地方や国によって大きく食品安全の概念や座標が異なることを体感。帰国後は、その経験をもとに厚労省のHACCP教育ツール開発グループメンバー、農水省主導のJFSM創設準備委員会メンバー、JFS-A,B監査員研修のテキスト編集。関西大学の非常勤講師として食のリスクマネジメント講座を担当するかたわら、自ら創設した一般社団法人食品品質プロフェッショナルズの代表理事となり現在に至る。関西大学 食のリスクマネジメント講座担当 非常勤講師。

日本の社会が良くなるための適合性評価とは?

2023年11月で日本のマネジメントシステムに関する認定認証制度は30年を迎えます。おそらくその頃には、30周年を祝うイベントが開催され、30年の歩みについての議論も行われるに違いないでしょう。それまでに一度、この制度に長く・深く関わってきた人に、個人的に総括していただこうと考え、システム認証の黎明期から受審組織としてこの制度に関わり、企業を定年退職してからはJAB契約認定審査員として認証審査を評価する立場でいる鈴木信吾氏に「日本の社会が良くなるための適合性評価とは?」をテーマとして連載記事をお願いしました。6回連載の各回タイトルは下記のとおりです。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①適合性評価制度の仕組みと社会的な役割
②私のマネジメントシステム審査の受審体験
③認定審査員になってからのマネジメントシステム審査の認定審査体験
④認証審査のメタ体験
⑤これまでの体験からわかってきたこと
⑥より良い適合性評価制度への提案
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 鈴木 信吾(すずき しんご)

勤務先の自動車部品メーカーが自動車セクターQMSの認証取得活動を始めた1995年からマネジメントシステム規格に関わる。品質(ISO 9001/IATF 16949)、環境(ISO 14001)の全社事務局をあわせて18年務めた後、ヒューマンエラー対策に重点的に取り組むため労働安全衛生を担当。2018年に定年退職。現在は、フリーランスで研修講師、公益財団法人日本適合性認定協会(JAB)の契約認定審査員等を務める。

ISOマネジメントシステム規格は、少年野球にも通じる!?

少年野球チームの監督やコーチ、マネージャーを務めている人はたいてい平日は仕事をしています。平日BtoB製造業にて環境と安全マネジメントの標準のグローバル展開を担当している糟谷征利氏は、土・日は某少年野球チームのマネジャー兼監督として活躍しています。そんな糟谷氏に「ISOマネジメントシステム規格は、少年野球にも通じる!?」というテーマで連載を執筆いただくことになりました。連載6回分のテーマは下記のとおりです。

【6回連載のタイトル】(タイトルは変更する場合があります)
①私と少年野球とマネジメントシステムのなれそめ
②4.1 組織の状況っぽく、少年野球チームの状況を考える
③方針、役割・権限、利害関係者のニーズ及び期待、リスクと機会
④資源、力量、認識、目標、実施計画
⑤コミュニケーション(内部・外部)、監視、評価、改善
⑥総括 少年野球でのマネジメントレビュー
【掲載期間:2022年10月号から2023年3月号】

執筆者 糟谷 征利 (かすや まさとし)

某少年野球チームのマネジャー兼監督
大学卒業後、住宅設備メーカーで人事業務経験後、某製造業に入社。ISO 14001認証取得を機に環境部門へ。以降安全衛生業務も担当。現在は、環境・安全衛生の標準をグローバルに周知展開し、実践に結びつける業務を担当。さらに、安全・環境の垣根を超えた生産性向上テーマにも取り組む。世界各地の拠点を飛び回っていたが、2020年からは、COVID-19の影響から、そういうわけにもいかず、リモートでの仕事のウエイトが高まる。