ただいま連載中!

QC手法 7のヒミツ

日本品質の中興の祖である飯塚さんが、QC七つ道具、新QC七つ道具、基礎的統計手法(正規分布など)、概念解析(FMEAなど)、少し高度な統計的手法を1年半をかけて詳細解説、社内研修に使えます!【連載期間 : 2020年10月号から2021年9月号まで】
【第1回から第6回までの連載内容】
2020年10月号 7のヒミツ〜TQMの全体像、QC手法・ツールの重要性、七つ道具と7のヒミツ
2020年11月号 QC七つ道具(1)〜QC七つ道具とは、各手法の概要
2020年12月号 QC七つ道具(2)〜パレート図、ヒストグラム
2021年01月号 QC七つ道具(3)〜グラフ/管理図、散布図
2021年02月号 QC七つ道具(4)〜層別、特性要因図
2021年03月号 新QC七つ道具(1)〜新QC七つ道具とは、マトリックスデータ解析法

執筆者 飯塚 悦功(いいづか よしのり)

東京大学 名誉教授
1947年東京生まれ。日本品質管理学会元会長、デミング賞審査委員会元委員長、日本経営品質賞委員会委員、ISO/TC176国内委員会前委員長などを歴任。2006年度デミング賞本賞受賞。品質論、現代品質経営、次世代TQM等の研究を通じ、品質マネジメント、TQM、ISO 9000等、日本のQMSを牽引してきた第一人者

IoTとサプライチェーンのサイバーセキュリティ対策

日本の国家プロジェクトであるSIP(戦略的イノベーション創造プログラム)のプロジェクトディレクターを務める情報セキュリティ大学院大学学長である後藤厚宏氏に、日本企業の喫緊の課題であるIoTとサプライチェーンのサイバーセキュリティ対策について、日本政府の対応と主要な論点を交えながら解説していただきます。【連載6回分のテーマ:①サイバー攻撃の現況と日本政府の対策、②第2期SIP IoTリスクの現状と課題、③第2期SIP サプライチェーンリスクの現状と課題、④サイバー・フィジカル・セキュリティのエコシステムの提案と課題、⑤サイバーセキュリティのグローバル動向、⑥これからの日本企業に求められるサイバーセキュリティ対策(総括)(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 後藤 厚宏(ごとう あつひろ)

情報セキュリティ大学院大学 学長
NTT研究所にて並列処理アーキテクチャ、インターネットセキュリティ技術、高信頼クラウドコンピューティング技術、ID管理技術の研究開発等に従事。2007年よりNTT情報流通プラットフォーム研究所長、2010年よりNTTサイバースペース研究所長。IEEE Computer SocietyのBoard of Governor、情報処理学会理事、enPiTセキュリティ分野代表等を歴任。2011年7月より情報セキュリティ大学院大学教授。2015年11月より内閣府SIPプログラムディレクター。2017年4月より同学学長。2019年2月よりサイバーセキュリティ戦略本部員。

デジタルで加速する事業構造変革

デジタル化の進展により、商取引はどのように変わり、企業はどのような事業構造の変革が求められるかについて、株式会社エクスモーション フェローであり、大阪大学 招聘准教授である中川郁夫氏に論じていただきます。世界及び日本でのデジタル化の現状と事例分析、特に圧倒的なスピードで進化を続けている中国にスポットを当てながら、日本企業の対応すべきことを提言いただきます。【連載6回分のテーマ:① 世界におけるデジタル変革の潮流と日本の現状、②先進的デジタルビジネスの事例分析、③中国のデジタル変革とそのインパクト、④中国の国家政策としてのデジタル戦略、⑤日本企業によるデジタル変革の挑戦、⑥企業の品管・情シス担当者はどう対応すべきか(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 中川 郁夫(なかがわ いくお)

株式会社エクスモーション フェロー/大阪大学 招聘准教授
1993年東京工業大学大学院 システム科学専攻修士課程修了。1993年株式会社インテック入社、インテック・システム研究所でインターネット技術の研究に従事。2020年株式会社インテック・ネットコア設立、同社取締役就任。2005年東京大学より博士(情報理工学)取得。2012年Tクラウド研究会(代表:東京大学・江崎教授)設立。2012年より大阪大学招聘准教授を兼務。2019年インテック フェロー。2020年株式会社エクスモーション フェロー。現在、IoTやBIgData等のデジタルイノベーションについて独自の視点から調査・分析を行う。

デジタルファクトリへのアプローチ

工場のデジタル化は、具体的にどのように進めていけばよいのか。デジタル化が進まない現状の課題と問題解決を探りながら、どのようなデジタル戦略のもと、ネットワーク構築とセキュリティ強化をはかるべきかを、株式会社ティーガイア ソリューション事業本部 本部長補佐の築瀬猛氏に解説していただきます。【連載6回分のテーマ:①日本の工場のデジタル化の現状、②デジタル化が進まない理由(なぜP0C止まりなのか)、③目的定義と標準基盤化の重要性、④課題の整理からソリューション策定までの導き方、⑤産業現場のネットワークとセキュリティの考え方、⑥デジタル戦略はトップが決めなければならない(総括)(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 築瀬 猛(ちくせ たけし)

株式会社ティーガイア ソリューション事業本部 本部長補佐
1990年⽇本ユニシス⼊社。マクロ経済予測システム開発に従事。汎⽤機へのTCP/IP実装や国際間ディザスタリカバリを担当。2000年シスコシステムズ⼊社。IIJ担当SEを経て電⼒SE部⻑。コンサルティング部⾨に異動後、アーキテクトとして⽯油、化学、⾷品、消費財各社のIoTやDX導⼊に従事。2021年1月株式会社ティーガイア入社。

テレワーク時代の新しい内部監査の在り方

2020年2月以降のコロナ禍により、企業のテレワーク化が一気に進むとともに、ISO認証機関もリモート審査を導入。一方で認証組織でも内部監査のリモート化が進んでいます。今回は認証機関・日本品質保証機構(JQA)と研修機関・品質保証総合研究所に、リモート内部監査の実践方法について執筆いただきます。【連載6回分のテーマと主要執筆者:① テレワークの現状とマネジメントシステム(審査事業センター所長 江波戸 啓之)、②リモート時代の内部監査~変わること変わらないこと~(審査事業センター環境審査部 次長 清水 一郎)、③リモート内部監査のポイント(1)(株式会社 品質保証総合研究所 セミナー事業部長 新美康成)、④リモート内部監査のポイント(2)(審査事業センター 副所長 大久保 友順)、⑤リモート内部監査のポイント(3)(審査事業センター 環境審査部 次長 清水 一郎)、⑥リモート内部監査のポイントまとめ(審査事業センター 副所長 大久保 友順)(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 JQA/JQAIの審査・セミナー事業の責任者

写真は(左)JQA審査事業センター所長 江波戸 啓之、(右)審査事業センター 副所長 大久保 友順

Afterコロナでも使える遠隔(リモート)内部監査を目指して

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、リモート監査に興味を持つ人が増えています。そもそもリモート監査は、感染症対策として急ごしらえで設けたものでなく、ずっと以前から使われていた手法です。逆に言えば、コロナ以降も使える手法ともいえます。リモート内部監査について、短期連載で国府保周さんが実践的手法を披露します。【連載3回分のテーマ:①遠隔(リモート)監査とは? ②遠隔(リモート)内部監査をどう行う? ③遠隔(リモート)内部監査の今後の活用(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年7月号から9月号まで】

執筆者 国府 保周(こくぶ やすちか)

株式会社テクノファ 技術顧問・主任講師
マネジメントシステム審査員。ISO 9001、ISO 19011、附属書SLなど各種ISOマネジメントシステム規格を審議する国内委員、日本品質管理学会のQMS有効活用研究会のメンバー、品質月間特別講演会のレギュラー講師など。近著に『ISO 9001/14001 規格要求事項と審査の落とし穴からの脱出』(日本規格協会)。

AIAG & VDA 誌面セミナー

IATF 16949関連の記事ではアイソスでお馴染みの塩田保氏(トライザック株式会社代表取締役)に今回はこれまでアイソスであまり取り上げなかったテーマについて執筆いただきます。お楽しみに!【連載6回分のテーマ:①IATF審査指摘事項トップ10とCOVID-19対応IATF審査特別措置、②問題解決法‐AIAG CQI-20 Vs. VDA-8D、③サプライヤーマネジメントプロセス AIAG CQI-19、④VDA 特殊特性/学んだ教訓、⑤IATF OEM顧客固有要求事項解説(US版)、⑥IATF OEM顧客固有要求事項解説(EU版)(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 塩田 保(しおだ たもつ)

トライザック株式会社 代表取締役
1992年、Underwriters Laboratories Inc. のマネジメントシステム審査部門を日本において立ち上げ、ISO 9001の審査業務を開始。1995年、日本人初のQS-9000審査員となり、QS-9000審査業務を開始。1999年、ULのマネジメントシステム審査登録部門のアジア・パシフィック地域統括責任者に就任。2003年、ULを退職し、自動車業界に特化したトレーニング・コンサルティング会社であるトライザック株式会社を設立。2011年、VDA規格に関連する研修及びコンサルティングを開始。2013年、ISO 26262とISO/TS 16949の融合に特化したコンサルティングを開始。顧客固有要求事項やVDA規格など、オンサイトトレーニングを中心としたユニークなサービスを提供し注目を集めている。

中小食品工場向け HACCP制度化と食品安全マネジメントシステム

2021年6月から本格的なHACCP制度化がスタートします。食品全事業者がHACCPによる衛生管理が求められる中、中小食品工場に的を絞ったHACCP及び食品安全マネジメントシステム対応の解説を、米虫節夫氏(大阪市立大学大学院客員教授)をはじめとする食品安全ネットワークの皆さんに執筆いただきます。【連載6回分のテーマ:①HACCP制度化で中小食品工場が対応すべきこと、②HACCPの理解を深める、③ 中小食品工場向け HACCP導入から有効運用までのアプローチ、④ISO 9001+HACCPへの取組み、⑤ISO 22000/FSSC 22000へのステップアップ、⑥総括(食品安全の現状と今後の課題)(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

第1回執筆者 米虫 節夫(こめむし さだを)

大阪市立大学大学院 工学研究科 客員教授/NPO 食品安全ネットワーク 最高顧問
1966年から微生物に関する研究に取り組み、微生物制御、食品衛生等に関する論文(210以上)、著書(70冊以上)を執筆。衛生に関する数々の学会活動に取り組み、種々の委員会等の役員を務める。1997年、大阪を拠点として食品産業を基本に会員間で異業種交流を深めることを目的として「食品安全ネットワーク」を設立、現在最高顧問。近著に『食品衛生法対応 HACCP制度化にまつわるQ&A: 現場の困りごとを解決!』『2018年改訂対応 やさしいISO 22000食品安全マネジメントシステム構築入門』等。

あなたから変わる組織、あなたから変えるマネジメント 〜 今こそ、自ら反みましょう 〜

NTTデータ経営研究所においてマネジメントシステム関連のコンサルタントを務める眞道武彦氏が、コロナ禍の時期にこそ、ISO認証組織は自らのマネジメントシステムを見直し、再生しようと呼び掛けています。リモート監査、組織の力量維持・向上といった大きな問題を取り上げながら、品質担当者が自らどう考え、どう行動すべきかを、ISOMSの手法を活用しながら提言していただきます。【連載6回分のテーマ:①今こそ、自らを反みましょう、②もう限界のシステム指向、③ マネジメントシステムの心価と辛価、④志があってこそ (他責からの脱却)、⑤あなたから始められるMS再生、⑥本来のMS活用に制限はない(内容は変更される場合があります)】【連載期間 : 2021年4月号から9月号まで】

執筆者 眞道 武彦(しんどう たけひこ)

株式会社NTTデータ経営研究所 シニアコンサルタント
JQA ISMS技術委員及びSMS(ITSMS)技術委員

外資系大手コンサルファーム、国内SI事業者を経て1997年3月より現職。顧客組織に顕在/潜在するリスク全般の俯瞰的な分析に基づく施策の提言及び推進を管理。その一環として、20%の業務効率アップ、20%のコストダウンを提唱し、顧客組織の実態に即した各種MSの構築・導入・改善プロジェクトを推進。対象としたリスクには、業務、品質、環境、情報セキュリティ、内部統制(ITガバナンスを含む)、事業継続、プロジェクトリスク等が含まれる。JQA ISMS技術委員及びSMS(ITSMS)技術委員。

2020改正 新個人情報保護法 一気読み解き

2020年6月に「個人情報の保護に関する法律等の一部を改正する法律案(2020改正個人情報保護法案)」が公布されました。この連載では、個人情報保護法の2020年改正の背景とポイントをおさえたうえで、個人情報保護マネジメントシステム運用の実務への影響や、リスクマネジメント等、必要とされる諸対応について解説。JIS Q 15001、ISO 27001本文の「4 組織の状況」に登場する“グランドデザイン”に立ち返ることで、利害関係者のニーズ及び期待に即した、事業者としても納得のいく「個人情報の取扱い」の設計を提案します。執筆は、長年にわたり“個人情報保護”に特化したコンサルティングを行い、複数の認定個人情報保護団体で諮問委員を務め、実務に精通したコンサルタントが担当しています。【連載期間 : 2021年4月号から7月号まで】

執筆者 株式会社シーピーデザインコンサルティング

大日本印刷のグループ会社であり、個人情報保護、環境経営、企業の危機管理に特化したコンサルティングファームです。