ISO/TC283（労働安全衛生マネジメント）国内審議委員会委員長を務める向殿政男氏（明治大学名誉教授）による安全学に関する経営者向けと実務担当者向の講座と労働安全衛生マネジメントシステム規格の概要及び最新動向をご紹介いただきます。特に注目したいのは、ISOにおける労働安全衛生マネジメントシステム規格の開発トレンドが、労働者をケガから守る安全から、健康やウェルビーイングに移行しつつあることです。本連載で、安全学と労働安全衛生マネジメントの基礎とトレンドをご理解いただくことができます。【連載6回分のテーマ：①安全学の基礎、②経営者にとっての安全学、③実務担当者にとっての安全学、④労働安全衛生マネジメントシステムの基本、⑤国際標準のトレンドは安全から健康・ウェルビーイングへ、⑥ （まとめ）「安全＋安心」に長年取り組んできた日本の強みを活かす】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
ISO/TC283（労働安全衛生マネジメント）国内審議委員会委員長 明治大学名誉教授
1965年明治大学工学部電気工学科卒業。1967年明治大学大学院工学研究科電気工学専攻博士課程修了後、明治大学工学部教授、同理工学部教授、情報科学センター所長、理工学部長等を経て、現職。経済産業省製品安全部会長、国土交通省昇降機等事故調査部会長、消費者庁参与を歴任。主な著書に『よくわかるリスクアセスメント』（中央労働災害防止協会）、『安全学入門ー安全の確立から安心へ』（共著、研成社）、『入門テキスト安全学』（東洋経済新報社）、『安全四学』（共著、日本規格協会）など。
ISO/TC314（高齢社会）及びIEC SyC AAL（自立生活支援）の国内委員会委員長でありHead of delegatesである山田肇氏（東洋大学名誉教授）に、標準とは何であり、標準化がビジネスや社会に及ぼす影響にはどのようなものがあって、現在どのような新しい標準が生まれつつあるかについて解説いただきます。【連載6回分のテーマ：①街は標準であふれている（身近にある標準と様々な標準の類型）、②標準は利益の源である（鉄道輸出や自動走行の前提となる標準化など）、③標準化には時間がかかる（標準化人材の育成）、④すべての企業に影響する標準がある（企業戦略に直結するマネジメントシステム）、⑤共生社会に役立つ標準がある（アクセシビリティ標準などについて）、⑥新しい標準が次々生まれている（ネットサービスの利用規約の雛形を作る活動、多くの人に位通じる平易な言語表記の在り方に関する活動など）】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
ISO/TC314 & IEC SyC AAL 国内委員会委員長/Head of delegates 東洋大学 名誉教授
日本電信電話公社（NTT）にて研究業務・研究マネジメントに従事後、2002年東洋大学経済学部教授に就任、東洋大学大学院経済学研究科長などを経て現職。専門は情報通信政策で、情報社会が関わる制度のあり方について活発に発言。情報通信アクセス協議会「電気通信アクセシビリティ標準化専門委員会」委員長、日本規格協会「情報アクセシビリティの標準化調査研究委員会」委員長などを歴任。現在、特定非営利活動法人ウェブアクセシビリティ推進協会理事、特定非営利活動法人情報通信政策フォーラム理事長
JIS Q 22301:2020（事業継続マネジメントシステム）素案委員会委員長を務めた渡辺研司氏（名古屋工業大学大学院教授）に、コロナ禍においては従来型BCPでは限界があるので、今後組織はどのようなBCPとBCMSを展開すべきなのかについてご提言いただくことになりました。渡辺氏が強調するのは演習（exercise）です。いかに過激な演習をやって、『できなかった』という気づきを得るかが大事だそうです。【連載6回分のテーマ：①新型コロナ禍発生までのBCMS、②COVID-19パンデミックでBCMSは役立ったか（反省と課題）、③ISO 22301とはどんな規格なのか（演習・訓練を生かしたPDCA構造とインターオペラビリティ）、④ISO 22301運用で大事なこと（１） 演習で何ができないかを発見する、⑤ISO 22301運用で大事なこと（2） 演習では地域、関係機関、サプライヤーを巻き込む、⑥（まとめ）災害/パンデミックを乗り越えるための課題】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
JIS Q 22301素案委員会委員長 名古屋工業大学大学院教授
1961年生まれ。1986年東京大学農学部卒業、富士銀行入行。1997年PwCコンサルティングに移籍後、金融ビジネスに関するコンサルティング業務を経て2003年より現職。内閣官房情報セキュリティセンター重要インフラ専門委員会委員、経済産業省産業技術環境局ISOセキュリティ統括委員会委員、同事業継続計画WG主査、経済産業省中小企業庁BCP有識者会議委員、内閣府中央防災会議事業継続ガイドラインフォローアップ会議委員、NPO法人事業継続推進機構(BCAO)副理事長、中央青山監査法人顧問などを兼務。英国BCI会員。工学博士、MBA。
経営品質・ISOマネジメントシステム（ISOMS）・バランススコアカード（BSC）などの経営ツールの利活用を企業に向けて支援している高橋義郎氏（高橋マネジメント研究所代表）が、ISOマネジメントシステムに経営品質賞やBSCの要素を取り込んだベストプラクティスな運用方法を誌面にて提唱します。アイソス2021年12月号にて「高橋マネジメント研究所設立10周年感謝セミナー」の講演記事にて、このテーマの概要が掲載されていますが、今回の連載はその詳細版とお考えください。【連載6回分のテーマ：①経営に役立つISOマネジメントシステムとは、②BSCをどのようにISOMSに取り込むか、③経営品質から学ぶ、④企業事例にみる全体最適経営への取組み（１）、⑤企業事例にみる全体最適経営への取組み（2）、⑥（まとめ）経営品質＋ISO+BSCの統合化へのいざない】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
高橋マネジメント研究所代表 学校法人桜美林学園顧問
1973年大学卒業後、理研ピストンリング工業株式会社（現・株式会社リケン）入社、技術開発部・製品開発部で新製品の技術・製品開発・海外業務を担当。1983年日本フィリップス株式会社（現・株式会社フィリップス・ジャパン）入社、国際調達部門・経営品質部門で部長職を歴任。2008年ヴェオリアウォータージャパン株式会社入社、経営戦略部門の室長職担当。2011年同社退職後、個人事業を立ち上げ、現在に至る。2013年〜2021年桜美林大学大学院特任教授、専任教授。
金子浩一氏（金子技術士事務所）と中島健一氏（早稲田大学）がリーダーを務める日本品質管理学会関西支部の「ダイナミックロバストマネジメント(DRM)研究会」では、失敗して問題が起こってから慌てて対策・改善の手を打つ「後手管理」ではなく、変化する社会や経営環境の先を読み、失敗しないようにダイナミックに先手のアクションを行う頑健で（ロバスト）高度な先進技術を駆使した、モノづくり力を強化したダイナミックロバストマネジメント(DRM)を提唱しています。今回の連載では「先手管理七つ道具(SE7)」を中心に、金子・中島両氏にDRMの幅広い活動をご紹介いただきます。【連載6回分のテーマ：①先手管理七つ道具(SE7)とは何か、②先手管理七つ道具(SE7)とISOマネジメントシステム、③先手管理七つ道具(SE7)と工程戦略、④先手管理七つ道具(SE7)と品質不祥事・コンプライアンス対応、⑤先手管理七つ道具(SE7)をキーにしたTQM/ISOの融合化、⑥（まとめ）今後の課題（SDGs対応を含めた総合品質管理など）】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
金子技術士事務所 所長
1965年大阪工業大学工学部機械工学科卒業。1988年ヤンマーディーゼル(現ヤンマー)株式会社品質保証部長。1996年関連会社取締役技術部長。2004年大阪工業大学非常勤講師、短期大学部客員教授。技術士、IRCA Principal Auditor、JRCA QMS/EMS主任審査員。
早稲田大学 社会科学総合学術院 教授
2010年神奈川大学工学部教授、2016～2017年度同大学学長補佐、2018年早稲田大学社会科学総合学術院教授。2017〜2020年 Beijing Jiaotong University Adjunct Professor。（公社）日本経営工学会第35期副会長、（一社）日本品質管理学会（JSQC）フェロー。
カーボンニュートラルは今後、世界的にビジネスの場で対応が求められるテーマです。ISOマネジメントシステムにおいても、戦略、戦術、人材育成と着実にリンクさせ、環境部門中心の活動ではなく、トップ、経営企画部門主導の活動として、カーボンニュートラルを進めていくことが求められます。そこで本連載では、QMSの中にいかにかカーボンニュートラルを取り込んでいくかについて、野元伸一郎氏（株式会社 kiipl ＆ nap エグゼクティブ・コンサルタント）にご執筆いただきます。【連載6回分のテーマ：①企業におけるカーボンニュートラル対応の必要性、②カーボンニュートラルをビジネス成果につなげるには？、③国内でのカーボンニュートラル対応の取組み、④カーボンニュートラル対応QMSの提案（１）、⑤カーボンニュートラル対応QMSの提案（2）、⑥（まとめ）カーボンニュートラル対応の今後の課題】【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
株式会社 kiipl ＆ nap エグゼクティブ・コンサルタント
1993年日本能率協会コンサルティング入社。2009年シニア・コンサルタント。2012年JMA Holdings ASEAN推進センターへ出向、センター長。2016年日本能率協会コンサルティング グローバル開発革新センター長。2018年日本能率協会コンサルティング退職、みらい株式会社に転職、統括ディレクター、COO。2018年北陸先端科学技術大学院大学非常勤講師 兼任。2021年株式会社kiipl & nap エグゼクティブコンサルタント、現在に至る。
企業によって業態や戦略は異なりますから、SDGs推進のアプローチも様々でしょう。ですが、多くの企業で共通するポイントもあるはずで、それを未来デザイン、脱プラ、中小企業の取組み、ESG投資、気候変動、コンプライアンスの６つに絞って解説したのが本連載です。執筆者は日本能率協会ISO研修事業部の主任講師並びに地球温暖化対策センター検証審査員の方々です。【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
①SDGsで企業の未来をデザインする 中川 優（日本能率協会 ISO研修事業部 主任講師、オフィスグラビティー 代表）
②SDGsと脱プラスチック 野元 伸一郎（日本能率協会 ISO研修事業部 主任講師、株式会社 kiipl ＆ nap エグゼクティブ・コンサルタント）
③中小企業が取り組むSDGs 正田 隆昭（日本能率協会 ISO研修事業部 主任講師、株式会社林企業経営研究所 取締役）
④ESG投資とSDGs 長谷川 浩司（日本能率協会 ISO研修事業部 主任講師、国際航業株式会社）
⑤SDGsと気候変動対策 冨澤 昌雄（日本能率協会 地球温暖化対策センター 検証審査員、超え環境ビジネス株式会社 代表取締役）
⑥SDGsとコンプライアンス 馬目 詩乃（日本能率協会 ISO研修事業部 主任講師、馬目技術士事務所 代表）
HACCP実施の義務化後、農水省発表によるとHACCP導入中・導入済み企業は6割を超えたとされていますが、日本の食品安全管理の実態はどうなのでしょうか。また、昨年9月に米国・EUの日本産食品の輸入規制の緩和や撤廃が発表されたことで、日本の食品輸出にはずみがつくとともに、国際的に通用する食品安全規格（FSSC 22000やJFS-C規格など）の認証も増加すると予想されますが、HACCPに基づく衛生管理を行っている食品企業が、これらのFSMS規格にステップアップするためにはどのような対応が必要になってくるでしょうか。そこで、（一社）食品品質プロフェッショナルズのメンバーの方々に、現在の日本における食品安全の問題点と食品安全国際規格へのアプローチについてご提案いただきました。【連載期間 : 2022年4月号から9月号まで】
①HACCP義務化後の日本の現状 （広田鉄磨）
②ISO 22000（HACCP）定着過程での試練 （石井あき子）
③食品輸出の増加に伴う国際規格への対応の必要性 （栃木健一）
④HACCP適用から食品安全国際規格へのアプローチ（１）（新武司）
⑤HACCP適用から食品安全国際規格へのアプローチ（2） （矢島秀章）
⑥ （まとめ）日本の食品業界における今後の課題 （広田鉄磨）
このたびアイソスで初めて、マンガ連載を企画いたしました。砂川清榮氏（グローバルテクノ社長）執筆の単行本『マンガでわかるISO 9001』（2019年）は今もAmazonランキングで上位に入る人気本です。この連載では、同著のマンガは丸ごと掲載し、テキストは著者に一部書き直したり、あるいは新規に書き加えたりしていただくという体裁です。連載期間は1年間で、ISO 9001の要求事項である箇条４から箇条10までの解説を網羅します。「どうもうちの若手は活字を読まない」とお嘆きの貴兄にお贈りします。【連載期間 : 2021年10月号から2022年9月号まで】
株式会社グローバルテクノ
代表取締役会長
1945年生まれ。沖縄県宮古島出身。岩手大学工学部（機械工学専攻）を卒業後、日本電気に就職するも、一念発起して、海外留学を目指すために半年で退職、郷里・沖縄県内の工業高校で教鞭を執りながら留学準備を進め、1970年末カナダに渡航。Queens University at Kingstonの修士過程を修了後、現地の企業に就職し、日本支社への転勤により日本に帰国。足かけ20年にわたり、カナダ、日本、米国系の企業で、検査・品質管理・品質保証の仕事に従事する。1992年に、自らISO 9001審査員資格を軸としたISO研修ビジネスを起業、株式会社グローバルテクノを設立。以後30年近く、ISOマネジメントシステムに関する第一線の専門家、経営者として今日に至る。