江崎浩による
ニッポンへの警告
『インターネット・バイ・デザイン』の著者にして、東大30%節電の立役者である江崎浩・東京大学教授によるニッポンへの警告文です。「もう周回遅れなんだから、本気でインターネットやらないとダメよ」というわけです。連載第3回くらいから筆が乗って来たみたいで、「罠」を連発し、読者を挑発しています。
アイソス11月号の記事内容を紹介しました
特集は「ISO関連機関のオススメ動画集」です
江崎浩による
山下克司による
品質貢献の情報基盤
IBMで2020年までクラウドシステムの情報基盤を担当し、企業のDX推進をリードして来た山下克司氏が、同社を退社して独立起業されたのを機に連載を依頼しました。この連載では、企業システムのDX（デジタルトランスフォーメーション）を獲得するために行う、品質をベースにした情報基盤のあり方について解説いただきました。
橋田貴子による
アフターコロナのルール形成
グローバルに活躍する規格屋・デロイトトーマツコンサルティングのメンバーによる分担執筆で、COVID-19を踏まえた国際ルール形成の潮流をレポートします。第1回は同社の橋田貴子マネージャーが「欧州はグリーンリカバリーで世界を主導できるか」をテーマに、昨今の欧州グリーン関連標準化動向などを執筆。
斉藤信吾による
ISO 45001のポイント
ISO 45001による再認証審査が2021年秋から始まります。再認証のタイミングでOHSMSの見直しや再構築をする組織も多いと思いますので、この機会にISO/TC283（労働安全衛生マネジメント）の日本エキスパートである斉藤信吾さんのISO 45001の解説記事で、同規格の意図を再認識いただければと思います。
飯塚悦功教授 最終講義
飯塚悦功さん（東京大学名誉教授）が2012年3月2日に東京大学で行った最終講義の全文を掲載しています。テーマは「品質、この深遠なる概念に魅せられて」。飯塚さんは、ご自身の経歴紹介、これまで取り組んできた学問の概要、そして本題である「品質概念」について、約１時間40分にわたり熱弁を振るいました。
書籍 × アイソスのコラボ企画
砂川清栄さん（グローバルテクノ代表取締役）の著作『マンガでわかるISO 9001』の主要部分をアイソスで1年にわたって連載します。期間は2021年10月号から2022年9月号までの12回掲載です。今回はその一部をご紹介します（2021年11月号掲載）。新人研修やISO研修などの教材に使えると思います。
連載記事（前編） 飯塚悦功
飯塚悦功氏（東京大学名誉教授）が２年間かけてアイソスに執筆した大作『持続的成功を実現するための武器 〜品質管理の基礎を学ぶ』（2018年4月号〜2020年3月号に連載）を全文掲載。「前編」では、その前半１年分の記事を載せており、品質管理の系譜、TQMの構成要素、品質保証、クレーム処理、プロセス管理、標準化、継続的改善などを扱っています。
連載記事（後編） 飯塚悦功
飯塚悦功氏（東京大学名誉教授）の大作『持続的成功を実現するための武器 〜品質管理の基礎を学ぶ』の「後編」では、最初に人間尊重経営（人の質の管理、全員参加、後工程はお客様）が説かれ、続いて、日本的TQMのメインテーマである「日常管理」「方針管理」を扱い、最後に継続的改善の基本技術として「問題解決」を詳細に解説していただきました。
認証審査のバラツキは実在する
約20年にわたって認証審査を受け続けてきた経験をもとに、サンプリング方法における審査のバラツキの例から、自分が会社の一員であれば、どのようなサンプリング方法をとる審査会社を選ぶかを示した鈴木信吾氏の論考。
トヨタのマネジメントの歩み
トヨタの強さの源泉に迫る
コロナ禍によって一時的には大きな影響が出ましたが、素早く元の生産量を確保し、その強さを改めて世の中に示したトヨタ自動車。その力の源泉はどこにあるのでしょうか。マネジメントの観点から、元トヨタ自動車・TQM推進部長の古谷健夫氏（クオリティ・クリエイション代表取締役）がその本質に迫ります。
ISO 50000 シリーズの
最新開発状況
エネルギーマネジメントシステム国際規格の分野で、日本が２本の新規格（複数組織のEnMSガイド規格〈ISO 50009〉とエネルギーマネジメント進捗度の測定規格）を提案し注目を集めています。日本の活躍も含め、ISO 50000シリーズの最新動向をエネルギー総合工学研究所の石本祐樹氏と坂本茂樹氏にまとめていただきました。
FMEA-MSRへの
アプローチ
AIAG & VDA FMEAハンドブックを読んでいて、今回から新たに加わった電気制御系のFMEAである「FMEA-MSR」がよく分からないという方のために、その部分だけをピックアップした解説記事を掲載しました。執筆者は米国フォードで半導体LSI開発部長、品質保証部長等を務めた岩波好夫氏（岩波マネジメントシステム代表）です。
食品安全MSの
メリットとデメリット
日本で運用されている食品安全マネジメントシステム規格は主にISO 22000、FSSC 22000、JFS-Cの３つです。本稿では、日本環境認証機構（JACO）に、この３つの規格の特徴、メリット、デメリットを整理してもらって、組織が比較検討できるようにしていただきました。執筆者は同機関の水上浩氏と藤尾高志氏です。
連載記事 菱沼雅博
TS 16949認証組織の方ならおそらく日本規格協会発行の同規格のポケット版和訳書をお持ちでしょう。同書の翻訳を主導し、同規格解説本も執筆している菱沼雅博氏が、アイソス読者向けにTS 16949のポイント解説を１年間連載していただいた記事の全文が掲載されています。自動車関連サプライヤーの品質担当者必読の読み物と言えるでしょう。
連載記事 水流聡子
水流聡子氏は、もともと医療の質の分野で高名な方ですが、今やサービス標準化における日本のリーダーです。ISO/TC312（エクセレンス イン サービス）の国内対策委員会委員長であり、ISO/TC312/WG 2(設計)の主査を担当しています。本連載では、サービスエクセレンスの国際規格化への議論の歩みと日本の取組み、サービスエクセレンス関連の規格などが紹介されています。
連載記事 奥野麻衣子
奥野麻衣子氏は、2008年からISO/TC207/SC1（環境マネジメントシステム）のエキスパートを務めるEMS規格における日本の重鎮です。ISO 14001規格に関する著書も多数あり、グリーンファイナンス・サステナブルファイナンスに係る金融の標準化にも従事。EMSの仕組みの中でいかに環境ファイナンスに対応するかについては、この人に聞くのが一番。
連載記事 市川芳明
市川芳明氏は、環境配慮設計とスマートコミュニティインフラにおいてISO規格開発を主導してきたコンセプト規格の第一人者であり、現在はSociety 5.0の国際規格化を画策中。日本が高付加価値で高収益のビジネスエコシステムを立ち上げるための標準化戦略を本連載で披露しています。この人の理論だけでなく実践も見たい方は「NEXCHAIN」で検索。
連載記事 持丸正明
産総研の持丸正明氏は、日本におけるサービス標準化のリーター的存在であるだけでなく、ISOにおいてもシェアリングエコノミー規格開発を担当するTC324の議長を務めています。本連載はサービス標準化の国際動向と日本の取り組むべき方向性を示した提言の書と言えます。
連載記事 戸谷圭子
日本におけるサービス標準化の理論的支柱であり、ISOの世界でサービスにおける「価値共創」の考え方を広めたインフルエンサーです。本稿では、サービスとは何か、製造業のサービス化やサービスの標準化がなぜ推進されているのかについて大変分かりやすく解説されています。
プライバシー保護の国際規格
ISO/IEC 27701とは？
プライバシー保護の国際規格であるISO/IEC 27701:2019は、ガイドライン規格であり認証規格でもあります。単独認証では使えず、あくまでISO/IEC 27001のアドオン認証となります。GDPR（EU一般データ保護規則）対応として活用できることから、グローバル企業におけるプライバシー保護対応のツールとして注目されています。
QC工程表導入で
農作物の品質・生産性向上
農作業におけるQC工程表をご覧になったことはありますか？ 国内玉ねぎの生産拡大を目指し、専業農家と大学がコラボして玉ねぎ農作業のQC工程表を作成しました。本稿では、その作成手順と実際のQC工程表の記載例を紹介。参加した農家からは、農作業も標準化が可能であり、実用性が高いと評価されました。
ISO 22000（食品安全）の
実用ガイドのポイント解説
ISO/TC34/SC17/WG3（Handbook on ISO 22000:2018の作成担当作業部会）が作成しているISO 22000の2018年版の実用ガイドを、FSSC 22000日本代理人である湯川剛一郎氏が紹介。ISO 22000を理解するうえでのポイントが分かりやすく解説されています。このガイド、日本語訳は発行されないかも。
サービスエクセレンス（独）と
エクセレントサービス（日）
ISOでは現在、顧客満足（customer satisfaction)に留まらず、人に感動を与える(customer delight)サービスについて議論を展開中です。議長国ドイツは、そのようなサービスを提供できる組織能力（サービスエクセレンス）を、日本は人に感動を与えるサービスそのもの（エクセレントサービス）の設計を規格にしようとしています。
コロナ禍における在庫確保と代替生産
緩衝包装材メーカー・株式会社生出（おいづる）は、医薬品の緩衝包装材も取り扱っており、供給のストップが患者の容体を左右するだけに、コロナウイルス感染によって業務停止が起こらないよう、二重、三重の代替生産体制を整えています。本記事では同社のコロナ対応の取組みの一部を紹介いたします。
